危険物の持ち込み
電子機器とバッテリー
個人用の電子機器とバッテリーは危険物としてみなされます。破損した場合、発熱、ショート、発火の恐れがあるからです。こちらで、個人用の電子機器とバッテリーについて詳しくご案内しています。
説明
原子力電池を動力とするペースメーカーあるいはリチウム電池で作動する植え込み型の他の機器。
身体に装着する場合のみ認められます。
航空会社の許可:不要
ガス
説明
ダイビング/シュノーケル用具は、酸素ボンベまたはダイビングライトなどの危険物を含む場合があります。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
規定
- 酸素ボンベは空気を抜いた状態で、バルブを開いておいてください。
- リチウム電池で作動する器具:この電池タイプの基準量と制限に関する規定に従ってください。
説明
医療用の小型酸素ボンベ(ガス状)または空気ボンベ。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
規定
- 最大圧力:200バール、かつボンベ1個の総重量は最大5 kg。
- ルフトハンザのフライトでは機内でボンベの利用が可能。
- 出口バルブを保護するメーカー認定の外装容器に入れて持ち運ぶ必要があります。
禁止
- 全世界:化学酸素発生装置
- 米国発着、経由便:酸素ガスボンベ
- ルフトハンザリージョナルの機材で運航するフライトの場合
- 個人用酸素缶(「缶入り酸素」)
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
機械義肢の操作用として身に付ける小型ガスシリンダー。旅行中の十分な供給に必要とされる場合は、同様のサイズの予備シリンダーも含む。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
禁止
- 炭酸水または類似の製品を作るためのガスシリンダー
説明
炭酸ガスまたは区分2.2に該当するその他の適切なガスの入った小型ガスシリンダー(例:膨張式救命胴衣用のもの、エスプーマボトル、あるいは自転車用空気入れなど)。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
救命胴衣ならびに類似する安全装置の規定:
- 救命胴衣ならびに類似する安全装置:
- お客様1人につき2個まで
- 1つの器具につき予備カートリッジ2個まで
- その他の器具:
- 4個を超えるカートリッジは認められません
- カートリッジ1本につき50 mlまで
ご注意: 炭酸ガスの場合、水容量50mlのガスカートリッジ1本は、28gのカートリッジに相当します。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
水銀
説明
水銀を含む個人用の小型医療用体温計。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
規定
- 保護ケースに入れて持ち運ぶ必要があります。
- お客様1名につき1個のみ可。
説明
水銀温度計
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- 水銀温度計は気象庁またはそれに準じる公的機関を代表する人のみ持ち運びが可能です。
- 頑丈な外装容器に収納されている必要があります。容器は密封された内張り付きであるか、水銀を浸透しない頑丈な漏洩・破裂防止の素材の袋を有し、向きに関係なく容器からの水銀漏れを防止するものとします。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
説明
水銀を含んだ気圧計。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- 水銀気圧計は気象庁またはそれに準ずる公的機関を代表する人のみ持ち運びが可能です。
- 水銀気圧計は頑丈な外装容器に収納されている必要があります。この容器は密封された内張り付きであるか、水銀を浸透しない頑丈な漏洩・破裂防止素材の袋を有し、向きに関係なく容器からの水銀漏れを防止するものとします。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
引火性の液体
説明
少量の可燃性液体を使って包装された病毒を移さない標本、例えば 哺乳動物、鳥類、両生動物、爬虫類、魚、昆虫、およびその他無脊椎動物の標本などで、適切な緩衝剤とともに頑丈な外装容器に入れてあるもの。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
説明
携帯式電子機器、例えば カメラ、携帯電話、ノートPC、カムコーダ―などの電源である燃料電池システムおよび予備の燃料カートリッジ。機器は安全に梱包されている必要があります。リチウム電池は認められません。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- お客様1名につき 2個まで可。
- 燃料電池システムはメーカーによって「Approved for carriage in aircraft cabin only」と明確に表示され、IEC PAS 62282-6-1 Ed. 1の仕様に適合する旨のメーカー保証を備えている必要があります。
- 電子製品を使用しない場合、燃料電池の充電はできません。
- 各燃料電池カートリッジはIEC PAS 62282-6-1 Ed. 1の仕様に適合する旨のメーカー保証、およびカートリッジの最大容量と種類を表示したものである必要があります。
- 燃料電池は、可燃性の液体、腐食性物質、液化ガス、水反応物質または水素吸蔵合金のみを含んでいる必要があります。
- 燃料電池の充填用燃料、および機器内のバッテリーへの充電が唯一の機能である燃料電池システムは不可です。
- 機内で燃料電池への燃料補給はできません。ただし、予備カートリッジの取り付けは認められています。
燃料カートリッジごとの最大容量は次の通り:
- 液体:200 ml
- 固体:200 g
- 液化ガス:カートリッジが非金属性製の場合は120 ml、金属製の場合は200 ml
- 水素吸蔵合金:水の容量で120 ml以下
引火性の物
説明
安全マッチまたは喫煙用ライター(液化ガス以外の吸収されない液体燃料を含有するものは除く)で、携帯して個人使用を目的とするもの。
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可。ただし、個人の携帯品としてのみ(機内持ち込み手荷物には入れないこと)
航空会社の許可:不要
禁止
- ライター用燃料
- ライターの充填用燃料
- "万能マッチ"
- "「ブルーフレーム」"または葉巻のライター
- リチウム電池を搭載したライターで安全キャップや安全機能のついていないもの(不用意な作動を引き起こし得るもの)
ご注意: お客様1人につきマッチ箱(小)最大1個またはライター1個のみ。インドなど一部の国では、マッチやライターのお持ち込みが禁止されています。
その他
説明
空気汚染モニター装置の目盛り検査のための透過装置。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:不要
説明
多孔質剤に完全に吸収させた冷却窒素が入った断熱容器で、危険物以外を低温で輸送することを意図するもの(ドライシッパー)は、IATA危険物規則書において以下の通り許可されています。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 断熱容器は容器内で圧力が高まらない設計である必要があります。
- 断熱容器の向きに関わらず、冷却液体窒素は一切放出されてはいけません。
説明
- ヘアスプレー
- 香水、オーデコロン
- アルコールを含む医薬品
規定
- お客様1名につき持参できる量は、受託手荷物と機内持ち込み手荷物を合わせ、すべての品目の合計で正味2kgまたは2リットルまで。
- 各容器は正味0.5kgまたは0.5リットル以内。
ご注意:「エアロゾル」もご参照ください
説明
スポーツ用、個人使用のためのエアロゾル。内容物は非引火性、非毒性のもの。内容物は非引火性、非毒性のもの。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- エアロゾルの噴射弁はキャップその他の適切な手段によって保護し、内容物は誤って放出されることを防止する必要があります。
- お客様1名につき合計で2kgまたは2リットルまで(エアロゾルと化粧品類を合わせた容量)。また1つの容器につき最大容量は0.5kgまたは0.5リットルとなります。
ご注意:「医薬品・化粧品類」の項もご参照ください
説明
ヘアカーラー(炭化水素ガスが充填されたもの)
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- お客様1名につき1セットのみ。
- 機内での使用は常に禁止。
- 熱源部には安全カバーを確実に装着しておく必要があります。
- ヘアカーラーの充填用ガスカートリッジは受託手荷物としても機内持ち込み手荷物としても持ち込みは禁止。
説明
本規則による制限を受けない生鮮食料品の包装に使われている固体(二酸化炭素)のドライアイス。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:要*
規定
- お客様1名につき 2.5 kgまで。
- 炭酸ガスを放出できるパッケージに入っている必要があります。
- ドライアイスが入った受託手荷物はそれぞれ「Dry Ice」と表示する必要があります。
ご注意:この規定の適用は、機内持ち込み手荷物と受託手荷物を合わせて最大2.5 kgまでに制限されます。
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または遅くとも空港でのチェックインの際に、リクエストに応じて口頭で了解します。
説明
化学兵器禁止機関(Organization for the Prohibition of Chemical Weapons、OPCW)の職員が出張で持ち込む場合。
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:不可
航空会社の許可:要*
* 書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。
スポーツガンや猟銃、弾薬の輸送には特別な規定が適用されます。
1人のお客様が複数の武器を予約することも可能です。
遅くとも出発時刻の120分前には、この手荷物をお持ちになり、チェックインをお済ませください。武器や弾薬の輸送は、お早めにルフトハンザ サービスセンターにお申し出ください。
税関規制、輸入許可証、その他、必要書類の遵守については、お客様ご自身の責任となります。これは、入国時と経由時の両方に適用されます。
ルフトハンザ グループの航空会社の場合、弾薬は最新のIATA規格に基づいて"AMMO" として別途予約する必要があります。他の航空会社では、この規格をまだ採用していない、あるいは"AMMO"として予約を受け付けられない場合があります。
武器
それぞれの武器は固定され、弾が入っていない状態で、この用途に準じた密閉式の輸送容器に安全に梱包する必要があります。輸送容器1個につき、複数の武器を収納することが認められています。
弾薬
区分1.4S、UN 0012、UN 0014に分類される弾薬は、乗客1人あたり最大5 kgまで輸送が可能です。弾薬は銃器とは別に、木製、金属製、または繊維板の頑丈な容器に収納しなければなりません。この容器は、移動や衝撃、偶発的な自己発火から弾薬を保護するものです。南アフリカ発着便では、弾薬は鍵のかかる弾薬箱に梱包しなければなりません。
料金
- ドイツ国内:70ユーロ
- ヨーロッパ:80ユーロ
- 中近東、北アフリカ、中央アジア:100ユーロ
- 中距離の大陸間路線 (3):200ユーロ
- 長距離の大陸間路線:250ユーロ
現地のセキュリティ対策のため、南アフリカでは80 USドル、イタリアでは最大90ユーロ(空港によって異なります)、スペインでは60ユーロ、トルコでは30ユーロ、チューリッヒでは55スイスフラン、ジュネーブでは200スイスフラン(出発時刻の2時間以上前は250スイスフラン)が、武器のための追加空港使用料として、ご出発時に常に請求されます。
武器の輸送は以下の空港発着便では禁止されています:ロンドン・ヒースロー(LHR)、アバディーン(ABZ)、エディンバラ(EDI)、インバネス(INV)、グラスゴー(GLA) 輸送が許可されているスポーツガンまたは猟銃のお持ち込みを希望される場合は、ロンドンまたは英国の他の空港をご利用ください。
お持ち込みについてのご案内:
- 輸送できるものは、スポーツガン、猟銃、ピストル、銃器、さらに銃とは別の容器に安全に収納された区分1.4Sの弾薬(武器用の弾薬)に限定されます。
- 受託手荷物:可(ご注意:武器と弾薬は個別の予約が必要です)
- 機内持ち込み手荷物:不可
- 乗客による携帯: 不可
- 航空会社の許可: 要(書面による許可ではありません。サービスセンター、または空港でのチェックインの際の質問によって口頭で了解します。)
- 武器と弾薬は、IATAの危険物に関する規定に従って別々のバッグに収納する必要があります。必要な場合は、武器と弾薬を分けるために特別な荷物箱を使用しなくてはなりません。
- 武器は弾薬を抜いておく必要があります。
- 旅客機での弾薬輸送は個人利用のスポーツ・狩猟目的に限られます。
- 区分1.4S、UN0012またはUN0014に分類される弾薬に限り認められます。
- お客様1名につき弾薬5kgまで(包装込、計量が必須)、かつ自らが利用するものに限られます。
- 弾薬は安全に箱詰めする(一般的な売買用の梱包など)必要があります。
禁止
- 爆薬弾、焼夷弾。
- ブラックパウダーの輸送は一切禁止されています。
ルフトハンザ エクスプレス バスのご予約はできないことにご注意ください。
説明
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 小売用の容器に入った状態で、アルコール度(容量%)が24%を超え、70%以下であるもの
- 5リットル以下の容器入り
- お客様1名につき合計で正味 5リットルまで
ご注意:アルコール度(容量%)が24%以下のアルコール飲料は制限されません。これには高圧の状態ではない小型のビール樽(パーティー用の小型樽)も含まれます。ただし、飲食店で使われるような炭酸ガスその他類似のガスで加圧されている樽やボトルは含まれません。
説明
受託手荷物:不可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
説明
火工品自動起動装置(AAD)付きパラシュート、例:Cypres AAD
受託手荷物:可
機内持ち込み手荷物:可
航空会社の許可:不要
規定
- 自動起動装置(AAD)の詳細ならびにその装置が危険物に分類されないことを証明する公認機関の書面を携行する必要があります。